責任は先生に残す

入力する情報を決める

最初に、使うサービスと、入れてよい資料の範囲をそろえます。顧問先の相談記録や申告書を扱うなら、利用規約、学習への利用、保存先、共有範囲などを確認します。氏名を消しただけで入力できると判断せず、取扱条件を確かめる担当者も決めておきます。

根拠まで先生が確かめる

AIに説明文を下書きさせるときは、参照した資料と、まだ分からない点も一緒に出すようにします。確認する先生は、文章の読みやすさだけでなく、元資料の内容、適用時点、顧問先の事情と合っているかを確かめます。根拠の資料を見つけられない箇所は、そのまま回答に使わず、調べ直す項目として残します。

確認の経緯を残す

「確認済み」の印だけでは、次の担当者が判断をたどれません。誰が、いつ、何を見て、どこを直したかを、回答と紐づけて、事務所で定めた場所に残します。AIの下書きと確定した回答も区別し、未確認の案を送ってしまわないようにします。

記録項目の例。実在の事務所の成果を示すものではありません。

三つを決めて、試してみる

初回は、実際の顧問先情報を使わない案内文の下書きなど、確認しやすい業務を選びます。使う資料、確認者、記録先を決めてから試し、先生が確認するための情報がそろうかを見ます。確認に必要な資料が抜けるなら、AIへの指示や渡し方を直してから対象を広げます。